20代独身に保険はいらない？本当に必要な保険と不要な保険とは？

※本記事はPRを含みます。記事内のリンクから保険相談等をいただいた場合、当サイトが報酬を受け取ることがあります。掲載情報は2026年3月時点のものです。最新の情報は各サービスの公式サイトでご確認ください。

「社会人になったし、保険くらい入った方がいいのかな」——そう思って検索すると、選択肢の多さと専門用語の量に途方に暮れます。生命保険、医療保険、がん保険、就業不能保険……どれが自分に必要なのか、判断がつかないのではないでしょうか。

扶養する家族がいない独身20代にとって、「とりあえず入っておく」は危険な選択かもしれません。月1万円の保険料を10年払えば120万円——この金額が本当に必要な支出かどうか、まず考えてみましょう。

この記事では、公的保障でカバーされる範囲を整理しながら、20代独身が本当に備えるべきリスクと後回しにしてよい保険を分けて考えます。

社会保険で、どこまでカバーされるか？

民間保険を検討する前に、社会保険でどの程度カバーされるかを確認しておくことが先決です。知らないまま加入すると、すでに保障されている部分に二重でお金を払う状況になりかねません。

傷病手当金——休業中も収入の約2/3が守られる

病気やけがで仕事を休んだとき、健康保険の「傷病手当金」が使えます。連続3日間休んだ後、4日目から最長1年6ヶ月、給与の約2/3が支給されます。※全国健康保険協会（協会けんぽ）公式サイトより

月給30万円の会社員なら、月約20万円が支給される計算です。数ヶ月程度の休業であれば、傷病手当金と手元の貯蓄で乗り切れる場合も多いでしょう。

高額療養費制度——医療費の自己負担に上限がある

大きな治療や入院が必要になっても、高額療養費制度によって月々の自己負担額に上限が設けられています。年収約370万円〜770万円の方の場合、月の自己負担上限はおよそ8〜9万円程度です（総医療費によって変わります）。※厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」より

手術を要する大きな治療でも、月10万円前後で収まることが多い制度です。この存在を知っているかどうかで、民間保険の必要性の見え方はかなり変わるでしょう。

独身20代に「不要な保険」とは何か？

公的保障の範囲を踏まえると、次の保険は優先度が低く、今すぐ加入する必要はほとんどありません。

死亡保険（生命保険）

自分が亡くなったときに残された家族を守るための保険です。扶養する家族がいない独身なら、今すぐ加入する必要は低いでしょう。親への仕送りが生活費の柱になっているケースは別ですが、そうでなければ後回しにして構いません。

学資保険

子どもの教育費を積み立てるための保険です。独身ならまず不要な選択肢。銀行員や保険担当者から「貯蓄性が高い」と薦められることがありますが、NISAなど他の手段の方が資産形成の効率が高いケースが多いです。

介護保険（民間）

リスクが高まるのは50〜60代以降です。20代から加入すると、その分の保険料を長期間払い続けることになります。今は後回しにしてよい保険でしょう。

独身20代に「必要な保険」とは何か？

公的保障があるといっても、カバーしきれない領域は存在します。自分の貯蓄状況によって変わりますが、検討する価値がある保険は以下の2種類です。

医療保険——差額ベッド代や休業中の生活費に備える

高額療養費制度があっても、差額ベッド代（個室・少人数部屋の料金）は全額自己負担です。また、休業中の生活費も別途かかります。傷病手当金が振り込まれるまでのタイムラグもあり、手元の資金で対応できるかどうかが問われるでしょう。

月3,000〜5,000円程度の医療保険で、入院1日あたり5,000円の保障を確保するのは、リスクと費用のバランスとして現実的な備えです。ただし50万円以上の貯蓄がある場合、自己資金で対応できるケースも少なくありません。

就業不能保険——長期の休業リスクへの備え

傷病手当金の支給期間は最長1年6ヶ月です。それを超える長期療養には対応できません。うつ病や慢性疾患など、長期にわたる休業リスクを感じる方には検討に値する保険でしょう。

ただし保険料は比較的高めで、加入すべきか貯蓄で対応すべきかは個人の状況次第です。専門家への相談が確実な判断への近道かもしれません。

「必要かどうか」を自分で判断するのは難しい

ここまで読んでも、「自分の場合はどうなの？」という疑問が残るのは当然です。保険の必要性は、収入・家族構成・貯蓄額・健康状態によってまったく変わります。

加えて、保険商品の説明は専門用語が多く、比較サイトを見ても「どの項目を重視すべきか」の判断がつきません。結果として「薦められたものにとりあえず入る」か「よくわからないからとりあえず入らない」か、どちらかになりがちです。

前者は不要な保障に毎月お金を払い続けるリスクがあり、後者は万一の際に備えが足りないリスクがあります。どちらも、自分の状況を踏まえた判断とは言えないかもしれません。

FPへの無料相談で、自分に合った保障を整理しましょう

「保険に入るべきか、入らなくていいか」——この入口の疑問から、専門家に相談できます。

ファイナンシャルプランナー（FP）に相談すると、収入・貯蓄・生活スタイルを踏まえた上で「この保障は今必要か」「公的制度でカバーできるか」を客観的に整理してもらえます。特定の保険会社の商品しか紹介できない販売員とは異なり、複数社の商品を比較しながら提案を受けられる点が大きな違いです。

保険の無料相談サービスは、FPによる保険相談を無料で提供しています。オンライン・対面どちらにも対応しており、「まず自分の状況を整理したい」という段階から利用できます。保険に入ることよりも、本当に必要な保障を明確にすることを目的に使ってみてください。

保険の専門家に無料相談する →

まとめ：20代独身は「不要な保険に入らない」も立派な選択

20代独身の保険選びを整理すると、次のようになります。

不要な保険に入らないことで、毎月の支出を削減できます。仮に月1万円を不要な保険料として払い続けた場合、10年で120万円、20年で240万円の差です。この金額をNISAで積み立てれば、将来の資産形成に大きく貢献するでしょう。

社会保険でカバーされる範囲を把握した上で、本当に備えるべきリスクだけを選ぶ——それが、20代の保険選びの基本的な考え方です。自分の状況に合った判断が難しければ、FPへの無料相談を活用してみてください。

FPに無料で相談してみる（無料）